不妊治療

不妊治療のかかる費用と助成金について

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不妊治療を経済的な理由で断念しない為に確認しておくべきこと

不妊治療は高額な費用がかかる治療であり、年齢、体質、生活環境によって受胎する確率は異なりますが1回で成功するとは限らない治療です。

自然妊娠であっても妊娠確率は年齢が上がるごとに卵子が老化する為、年齢とともに減少していきます。

不妊治療期間が長くなる可能性

25歳から30歳までの女性であれば、1周期ごとの自然妊娠率は25パーセントから30パーセントですが、35歳を過ぎると18パーセント、40歳で5パーセント、45歳で1パーセントというように、35歳から40歳の間に自然妊娠率の減少が加速します。

従って不妊治療を始めても、年齢が高ければ高いほど、不妊治療をする期間が長くなる可能性があります。

不妊治療と保険適用の有無を把握

保険が適用される初期の段階の不妊治療が成功した場合にはそれほど大きな経済的負担にはなりませんが、治療内容がステップアップしていき生殖医療という段階に入ると、一般不妊治療とは桁違いの治療費がかかります。

せっかく不妊治療を始めても経済的な理由で断念することにならないよう、不妊治療を始める前に治療の種類と、それぞれの治療にかかる費用、健康保険適用の有無、国や自治体からの助成金を受ける為の条件について確認しておくことが大切です。

資金が底をついても治療を継続し、やっと授かった時にはご夫婦の貯金を全て使い果たしていたというような結果になれば、年齢にもよりますが、子供を大学まで行かせるのが困難になってしまう恐れもあります。長期的な観点からどの程度まで不妊治療の費用を捻出できるかということを明確にしておくことが必要です。

不妊治療の種類によって大きく変わる費用

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一般不妊治療

一般不妊治療には保険が適用される治療と適用されない治療があります。初めて不妊治療を始める場合で検査の結果特別な疾患が発見されなければ、タイミング法という不妊治療が行われます。

タイミング法は保険適用される

タイミング法とは、卵胞の大きさ、ホルモンの分泌状態などから排卵日を確定し、タイミングを指導して自然妊娠を目指す不妊治療のことです。

この治療と並行して、排卵しにくい状態にある場合には排卵を促すための排卵誘発剤を使う場合もあります。

また、子宮内膜症が妊娠の妨げになっている場合には、子宮内の癒着を治療する為の腹腔鏡手術が行われることもあります。この範囲内の不妊治療は一般不妊治療という枠の中にある治療で、保険が適用されます。

費用の目安

ホルモン検査、精液検査、子宮卵管造影検査などの不妊の原因を確認するための検査にかかる費用は1,000〜3,000円程度、タイミング法にかかる費用は3,000〜8,000円程度、排卵誘発剤にかかる費用は1,000〜3,500円程度、腹腔鏡手術にかかる費用は入院の日数によりますが概ね140,000〜380,000円程度で、医療機関のある地域や医療機関の違いによって差があります。

ここまでの治療を数周期繰り返しても妊娠しなかった場合は、排卵のタイミングに合わせて採取した精液を子宮に注入する治療法の人工授精が行われます。

人工授精は保険適用外

人工授精へのステップアップの目安は35歳未満で6回以内、35歳から40歳までで4回以内、40才以上で2、3回程度といったタイミング法を行っても妊娠しなかった回数で計ります。

人工授精は保険適用外の治療なので、1回の治療にかかる費用は、10,000~50,000円程度ですが、1周期ごとの妊娠確率が5~10パーセントである為、1回で成功する確率は低く、4~6回程度繰返して妊娠するケースがほとんどです。

ただし卵管鏡下卵管形成術は保険適用される

ただし、35歳から40歳の場合には2~4回程度、40歳以上の場合には2~3回人工授精を繰り返しても妊娠しない場合、医師から次の段階の治療に進むよう提案されることもあります。

また、卵管が左右とも詰まっている場合には人工授精に備えて、腹腔鏡で卵管の癒着を解消する、又はカテーテルで卵管を拡げる卵管鏡下卵管形成術をする場合がありますが、この手術の費用には保険が適用されます。

高度生殖医療…自由診療での治療

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一般不妊治療をしても妊娠しなかった場合には、高度生殖医療へと不妊治療はステップアップします。

高度生殖医療には様々な治療法がありますが、どの治療も保険が適用されず自由診療となる為、高額な費用がかかります。

体外受精の費用の目安

人工授精で妊娠できなかった場合始めに行われる治療で、取り出した卵子に受精させ、子宮内に移植する体外受精にかかる費用は、130,000~250,000円程度で、1周期当たりの妊娠率は、年齢により異なりますが平均して20~40パーセント程度なので、4~5回行うことになり、費用の総額は1,000,000円を超えるケースがほとんどです。

顕微授精の費用の目安

人工授精で妊娠しなかった場合に行われる排卵された卵子と採取した精子を顕微授精させた後、子宮に戻す顕微授精(ICSI)にかかる費用は300,000~500,000万円です。

受精率は70パーセント以上ですが、妊娠率は20代で40パーセント程度、30~34歳で35パーセント程度、35~40歳で20パーセント程度、40歳以上で数パーセントなので、数回繰り返すケースが多くあり、一般的な人工授精より多くの費用がかかります。

凍結融解胚移植の費用の目安

体外受精で作られた胚を凍結して卵巣が腫れている、子宮内膜が薄いなどの理由で着床しにくい状態になっている子宮を休養させ、着床しやすい状態にしてから子宮に胚を移植する凍結融解胚移植にかかる費用は、内膜調整、胚移植などの費用を含めて3日目で移植した場合には140,000円程度、5日目では150,000円程度かかり、移植までの期間が長いと治療費も増加していきます。

この治療費に体外受精の治療費用が300,000円程度加算されますので、全体では400.000円以上必要です。

助成金について

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不妊治療は経済的に負担が大きい為、国や自治体では不妊治療に取り組むご夫婦に向けて特定治療支援事業を行っています。

国の助成金

厚生労働省が行っている特定治療支援事業で助成される費用を受け取る為には、治療内容と治療回数、ご夫婦の所得などについての条件が定められていますので、助成金を活用する為に条件を把握しておきましょう。対象となる治療内容は体外受精及び顕微授精で、この2つの治療を特定不妊治療と言います。

助成金と回数

特定不妊治療にかかった費用に対して、1回目の治療では300,000円、2回目からは1回の治療ごとに150,000円、凍結胚移植には75,000円の助成を受けることができます。

助成の回数は、妻が40歳未満で治療を始めた場合には、6回まで、40歳を過ぎてから治療を始めた場合には3回まで受けることができますが、平成25年度以前から特定不妊治療の助成を受けていて、平成27年度までに通算5年間助成を受けている場合には助成されません。

また、精子を採取するための手術を行った場合には、1回の治療につき150,000万円まで助成を受けることができます。

この助成を受ける為には、ご夫婦の所得を合わせた額が7,300,000円以下であることが条件です。

自治体の助成金

都道府県の自治体ではそれぞれが行っている助成制度は、国が定めている助成金に上乗せした金額の助成がされる、国が定めた治療法以外の不妊治療にも助成されるなど、各都道府県によって異なり、自治体によってかなり差がありますが、多くの場合自治体の助成金は、不妊治療にかかった費用から国からの助成金を差し引いた額に適用されます。

助成の申請方法

特定不妊治療費助成の申請は、不妊治療を受けた後に、自治体の定めている期間内にお住まいの地域の各都道府県に申請します。

自治体ごとに締め切りまでの期間が違いますので、お住まいの地域の自治体の申請期限を確認し、期限内に申請する必要があります。

まとめ

不妊治療は年齢と不妊医療の種類によって治療回数が変わりますので、自分の年齢からおおよその予算が割り出せたのではないかと思います。

ただし、不妊治療において確実ということはないので、予算を検討する際には、回数を多めに見積もっておくことをお勧めします。

また、各自治体によって助成内容が異なりますので、助成を受ける予定がある場合には早めに内容を確認しておくことで、治療の幅を広げることや治療回数にゆとりを持つことができます。

不妊治療はストレスと戦いつつ根気よく続ける必要がある治療なので、少しでも経済的な負担を軽減できるようにすることが成功に繋げるポイントのひとつです。

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