不妊治療

不妊治療は保険適用外?不妊治療をサポートする保険あるの?

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不妊治療には、健康保険が適用される治療と適用されない治療があります。不妊治療の初期には保険が適用されるので、それほど高額な費用は掛かりません。しかし、初期の不妊治療で妊娠できず、治療の段階が上がっていくと、それに伴って、費用が高額になっていきます。そこで選択肢の一つとして考えられるのが、民間の保険会社の医療保険への加入です。

不妊治療による経済的負担

不妊治療にかかる費用について、不妊治療の段階別に確認してみましょう。

保険適用の一般不妊治療

一般不妊治療は、検査の結果特別な疾患が発見されなかった場合、不妊治療の初期に行われる治療です。具体的には、卵胞の大きさ、ホルモンの分泌状態などから排卵日を確定し、タイミングを指導して自然妊娠を目指すタイミング法、排卵を促すための排卵誘発剤の処方、子宮内の癒着を治療する為の腹腔鏡手術などが行われます。このような一般不妊治療には保険が適用されます。

ホルモン検査、精液検査、子宮卵管造影検査などの不妊の原因を確認するための検査にかかる費用は1,000〜3,000円程度、タイミング法にかかる費用は3,000〜8,000円程度、排卵誘発剤にかかる費用は1,000〜3,500円程度、腹腔鏡手術にかかる費用は入院の日数によりますが概ね140,000〜380,000円程度で、医療機関のある地域や医療機関の違いによって差があります。

保険適用外の一般不妊治療…人工授精

ここまでの治療を数周期繰り返しても妊娠しなかった場合は、排卵のタイミングに合わせて採取した精液を子宮に注入する治療法の人工授精が行われます。人工授精は一般不妊治療に分類されてはいますが、保険適用外の治療です。ただし、卵管が左右とも詰まっている場合に人工授精に備えて行われる腹腔鏡での卵管の癒着を解消する手術や、カテーテルで卵管を拡げる卵管鏡下卵管形成術には保険が適用されます。

人工授精で1回の治療にかかる費用は、10,000~50,000円程度ですが、1周期ごとの妊娠確率が5~10パーセントである為、1回で成功する確率は低く、4~6回程度繰返して妊娠するケースがほとんどです。人工授精へのステップアップの目安は35歳未満で6回以内、35歳から40歳までで4回以内、40才以上で2、3回程度といったタイミング法を行っても妊娠しなかった回数で計ります。ただし、35歳から40歳の場合には2~4回程度、40歳以上の場合には2~3回人工授精を繰り返しても妊娠しない場合、医師から次の段階の治療に進むよう提案されることもあります。そしてここからは高額な医療費がかかる高度生殖医療へと進んでいくことになります。

保険適用外の高度生殖医療

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一般不妊治療をしても妊娠しなかった場合には、高度生殖医療へと不妊治療はステップアップします。高度生殖医療には様々な治療法がありますが、どの治療も保険が適用されず自由診療となる為、高額な費用がかかります。

人工授精で妊娠できなかった場合始めに行われる治療で、取り出した卵子に受精させ、子宮内に移植する体外受精にかかる費用は、130,000~250,000円程度で、1周期当たりの妊娠率は、年齢により異なりますが平均して20~40パーセント程度なので、3~4回行うことになり、費用の総額は1,000,000を超えるケースがほとんどです。

体外授精で妊娠しなかった場合に行われる排卵された卵子と採取した精子を顕微授精させた後、子宮に戻す顕微授精(ICSI)にかかる費用は300,000~500,000万円です。

受精率は70パーセント以上ですが、妊娠率は20代で40パーセント程度、30~34歳で35パーセント程度、35~40歳で20パーセント程度、40歳以上で数パーセントなので、数回繰り返すケースが多くあり、一般的な人工授精より多くの費用がかかります。

体外受精で作られた胚を凍結して卵巣が腫れている、子宮内膜が薄いなどの理由で着床しにくい状態になっている子宮を休養させ、着床しやすい状態にしてから子宮に胚を移植する凍結融解胚移植にかかる費用は、内膜調整、胚移植などの費用を含めて3日目で移植した場合には140,000円程度、5日目では150,000円程度かかり、移植までの期間が長いと治療費も増えていきます。

この治療費に体外受精の治療費用が300,000円程度加算されますので、全体では400.000円以上必要です。

不妊治療の助成金や医療費控除について

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体外受精または顕微授精以外の方法では妊娠が望めないと医師が診断した場合、不妊治療の助成金を、高額な医療費に対しては医療費控除を受けることができます。

不妊治療の助成金について

助成金は、高額な費用の掛かる不妊治療に対して、不妊治療を受ける夫婦の負担を軽減するために国や自治体が給付する制度です。そしてこの助成金には、様々な条件が設定されています。この条件内であれば申請することによって助成金を受けられますが、条件にあわない場合には、申請することができません。

不妊治療の助成金を申請する為の条件

助成が受けられる不妊治療の種類

人工授精を含む一般不妊治療 平成28年10月から助成の対象範囲が拡大した為、保険適用の不妊治療も助成金が受けられるようになりました。

  • 体外受精、顕微授精 ただし、精子提供、卵子提供による体外受精、顕微授精は、助成の対象になりません。また、治療の内容によって助成額の上限が異なります。
  • 精子を精巣又は精巣上体から採取するための手術 精巣内精子回収法(TESE(C-TESE,M-TESE))、精巣上体精子吸引法(MESA)、精巣内精子吸引法(TESA)、経皮的精巣上体精子吸引法(PESA)など
助成が受けられる人
  • 妻の年齢と助成回数 43歳未満の女性が女性の対象です。そして治療開始時の妻の年齢39歳以下の場合は6回まで、40歳以上42歳以下の場合は3回までという制限があります。
  • 所得 所得の合算額が730万円未満である夫婦

医療費控除

医療費控除とは、保険が適用されない年間で10万円以上の医療費に対して、所得に応じで控除が受けられる制度のことです。医療施設に支払った治療費以外にも、公共機関を使った場合の医療施設までの往復の交通費、薬、不妊治療の為の鍼灸の治療費などが医療費控除の対象になります。そして、不妊治療の助成金を受け取っている場合でも、医療費控除が受けられます。

民間の不妊治療保険に加入するメリット

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不妊治療の助成対象に当てはまらない場合でも、民間の不妊治療保険であれば、医療費をカバーすることができます。

女性向けの保険商品には、乳がん、子宮がんなど婦人科の病気をカバーする保険、妊娠・出産に関連する保険などがありますが、これらの保険に特約として不妊治療をカバーする保険をつけることができます。

民間の医療保険のメリット

  • 不妊治療時に契約時に定められた回数まで給付金が受け取れること
  • 妊娠した際には、妊娠中の病気に対する補償もあること
  • 出産の際には出産お祝い金が受け取れること
  • 不妊治療中には、通常の医療保険や生命保険に加入したくても加入できないケースが多い中、不妊治療の特約がある保険の場合、不妊治療を開始していても加入できる保険商品もあること

民間の医療保険に加入する際に注意すること

  • 卵巣過剰刺激症候群(OHSS)・骨盤腹膜炎など、保険ではカバーされない病気を確認しておくこと
  • 不妊治療終了後、特約を外しても医療保険として継続できることを確認しておくこと
  • 加入が可能な年齢と、不妊治療を始めている場合には、すでに治療中であっても加入できることを確認しておくこと

まとめ

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不妊治療をカバーしてくれる保険は、まだまだ数が少ないのですが、内容をしっかり確認し、年齢や経済力など自分の状況に合った保険を選ぶことが大切です。

不妊治療は経済的な負担の大きい治療ですので、助成金、医療費控除を利用できる条件になる人は利用しましょう。

それに加えて民間の保険加入しておくと、経済的負担はかなり軽減されます。民間の女性向け医療保険に付加されている妊娠、出産、不妊治療に関わる特約には、疾病の特定など条件が決められているので、しっかり確認してから加入しましょう。

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