不妊治療

不妊治療を受ける看護師が多い?不妊治療中の働き方を考える

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医師や看護師の中には、不妊治療を受けている人が比較的多くいます。それは医療の現場が妊娠しにくい職場環境であり、不妊治療に取り組みやすい職場環境であるからかもしれません。第一線で働いている女性の中には、夢中で仕事をしているうちに30代後半を迎えてしまったという方も少なくないでしょう。その結果、働きながら不妊治療を始めた人には、激務である看護師の不妊治療への取り組み方が参考になるのではないでしょうか?

医療関係者は不妊治療を受けている人が多いわけ

医療関係者で不妊治療を受けている人が多い理由には、主に職場環境と経済力が考えられます。

職場環境

医療関係者で不妊治療を受けている人が多い理由の一つは、医療の現場が妊娠しにくい職場環境であることです。個人のクリニックではそれほどでもありませんが、大学病院や総合病院では、勤務時間が不規則です。入院病棟がある病院では夜勤がある病院や、救急搬送を受け付けている病院では、交代時間に帰れないことも度々あります。

また、医師不足、看護師不足から激務であり、思うようにシフトが調整されず、希望に合う休みが取れない場合もあります。その為、夫婦がすれ違いになってしまうことが多く、気がつけは不妊治療が必要な年齢に達してしまいます。

もう一つの理由は不妊治療に取り組みやすい職場環境であることです。一般の職場では、不妊治療に対する理解度がそれほど高くない場合が多い為、同僚や上司に不妊治療のことを告げにくい職場環境です。周囲の人に次げず不妊治療を続けていると、治療の為に遅刻や欠勤をする際に、毎回ウソの言い訳をしなくてはならず、本人はストレスが溜まります。

それと同時に、職場の人達からも信頼性がなくなっていき、人間関係がぎくしゃくしてしまうことがあります。反対に病院関係の職場では、不妊治療に対する認知度、理解度が高く、特別な治療として受け止められることはありません。その為、隠すことなく、不妊治療を始めることを師長や同僚に告げることができます。大学病院や総合病院などに努めていて、同じ病院で不妊治療を受けている場合、毎日治療が必要な時期には合治療を受けやすいという利点もあります。

経済力

医師や看護師の収入は、一般の仕事に比べてかなり高額です。夜勤がある病院では夜勤手当がつくので、さらに高収入になります。不妊治療は高額な費用がかかり治療なので、経済力があるということは大きな助けになります。

看護師とそれ以外の職業の妊娠、出産の支援の違い

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看護師が不妊治療に取り組みやすいもうひとつの理由は、妊娠中と出産後の復職と関係があります。

妊娠中の働き方

看護師が妊娠した場合には、基本的に支援措置が取られることになっています。具体的には時間外勤務、夜勤の免除、時差通勤、悪阻休暇、通院休暇、軽度な仕事への配置転換などです。これらの支援装置がしっかり行われている病院であれば、妊娠中も安心して働き続けることができます。また100パーセント行われていない場合であっても、師長や同僚が負担を減らすために協力してくれる環境である場合もあります。ただし、看護師が激務であることは確かで、2013年に日本医療労働組合連合会が行った労働実態調査では、絶対的な人手不足による深刻な健康実態によって慢性疲労、健康不安、強いストレスを抱えている人か7割近くいるという結果が報告されています。さらに3人に1人が切迫流産、実際に流産してしまった人は約1割で、前回の調査時より増えています。一般の職場であっても、医療関係であっても、妊娠、出産への職場の対応によって状況が大きく変わることは同じです。

復職

産休、育休を経て職場復帰をした場合、子供が小学校に上がるまではなかなかフルタイムでの勤務はできません。看護師も、子供が小さいうちの勤務が大変なのは同じですが、いくつかの好条件があります。病院によっては託児施設がついていること、シフト制なので、夜間子供を託児所に預け、昼間は一緒に過ごす、勤務時間を短縮するなど働きやすい時間数と時間帯を選べるということです。

働きながら受ける不妊治療

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働きながら不妊治療をする為のポイントは、上司や同僚など職場の人との良い関係を壊さないことと、出産後の生活設計がしっかりとできていることです。

上司や同僚など職場の人との良い関係を壊さないこと

不妊治療は、不安や焦燥感などに付きまとわれ、ストレスが溜まりやすい治療です。それに加えて、夫婦関係がぎくしゃくしてしまうこともあります。これに加えて、もし職場でも人間関係からストレスが生まれてしまったとしたら、安定した精神状態で不妊治療を続けることが困難になってしまう恐れがあります。

不妊治療をしていることを折の良いタイミングで上司に報告すること、不妊治療のスケジュールによって、遅刻や欠席をしてしまうこともあるので、同僚に不妊治療に対しての理解を求めることなどが大切です。もちろん、自分の考えを押し付けるのではなく、自分が不妊治療に取り組んでいる理由や、不妊治療中におこる様々な状況に対して、できるだけ説明するということです。

不妊治療中から出産後の生活設計を計画する

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不妊治療中から計画しておかなくてはならないことは、出産までにかかる費用の捻出方法と、育児の方法です。

出産までにかかる費用に関する助成金や給付金を利用する

不妊治療から妊娠、出産までには、高額な費用がかかります。自治体や健康保険組合から受け取ることのできる給付金を活用しましょう。

  • 不妊治療の助成金 不妊治療の内容に応じで自治体から助成金を受けることができます。
  • 出産手当金 産休中に仕事で収入を得ることができないので、健康保険組合から産前42日+産後56日=98日分が支給されます。1日当たりの支給額は、「支給開始日以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額」÷30日×2/3得計算します。
  • 出産育児一時金 出産に際して42万円が健康保険組合から支給されます。

不妊治療の助成金と出産育児一時金は、本人が健康保険組合に加入していなくても受け取ることができますが、出産手当金は、本人が健康保険組合に加入していることが条件です。従って、不妊治療中に不妊治療に専念する為に仕事を辞めてしまうと、受け取ることができなくなってしまいます。

出産後の職場復帰

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不妊治療を始める際には、不妊治療中、妊娠中の働き方だけではなく、出産後の働き方についても検討しておくことが必要です。

看護師の場合、育休が長引いた場合には、職場復帰の為の支援プログラムがあります。どのような職場であっても、一定の期間職場から離れてしまうと、その間に社会的な情勢や、職場内の技術の進歩、人事の変動などによって状況が変わります。

自分が職場復帰した時に、スムーズに仕事に戻る為の計画を立てておくことが大切です。また、保育所や託児所などに預けて働くことが可能であるかなども確認しておく必要があります。預けられる場所を確認するとともに、いつでも頼めるベビーシッターを確保しておく、家族の協力をどの程度まで当てにできるかを確認しておくことも大切です。

まとめ

働きながら不妊治療をする人は、専業主婦が不妊治療をするよりずっと大変です。そして妊娠中、出産後も働く予定であれば綿密に計画を練っておくことが必要です。

看護師の場合には、病院によっては職場に託児所がある、復帰支援プログラムがあるなど、良い条件が揃っている場合もあります。そのような条件に近づけるような働き方を見つけること、そして経済的な負担を少しでも減らすために、公的機関の給付金をしっかり活用することが大切です。

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